重商主義と重農主義 — 古典派以前の富の源泉をめぐる経済思想

Adam Smith の『国富論』（1776年）に始まる古典派経済学が確立する直前、「国富とは何か、その源泉はどこにあるのか」をめぐって二つの経済思想が対峙していた。重商主義（mercantilism、約16〜18世紀）は富を貴金属の蓄積と貿易黒字に見て国家の保護介入を説き、重農主義（physiocracy、約1750〜70年代のフランス）は土地・農業のみが正味の余剰を生むと考え自由放任を唱えた。両者は富の所在をめぐって正反対の立場をとりながら、Smith がその双方を批判的に乗り越えることで古典派経済学が生まれた。本稿はその「前史」を扱う。

重商主義と重農主義とは — 古典派以前の二つの経済思想

重商主義と重農主義は、近代経済学（古典派）が体系化される前夜に位置する「前古典期」の二大思潮である。いずれの呼称も当事者の自称ではなく後世の命名とされる。両者は「富の源泉をどこに見るか」で鋭く対立した。重商主義は貴金属（金・銀）の蓄積と貿易黒字に国富を見て、関税・輸出奨励・植民地・独占会社といった国家介入を肯定した。これに対し重農主義は、土地・農業のみが投入を上回る正味の余剰（純生産物、produit net）を生むと考え、製造業や商業はそれを加工・流通させるだけの「不毛な」活動とみなし、国家の不介入（自由放任）を説いた。地理的にも重商主義はイングランド・オランダ・フランスに分散して展開したのに対し、重農主義はフランス宮廷周辺に凝集した一個の学派という性格をもつ。Smith は『国富論』第4編でこの両者と正面から対話し、富とは労働が生む年々の生産物だと捉え直した。

重商主義 — 富としての貴金属と貿易差額

重商主義の根幹は「国富＝貴金属の蓄積」という信念にあり、ここから貿易黒字（輸出超過）こそが金銀を国内に流入させる唯一の道だという政策論が導かれた。貿易は一国の得が他国の損になるゼロサムと捉えられ、関税・輸入制限・輸出奨励金・特許独占会社（東インド会社など）・植民地・航海法による国家主導の介入が正当化された。

この思想には二段階の展開がある。初期の単純形態は重金主義（bullionism）と呼ばれ、金銀そのものの国外流出を直接禁じることを最優先した。17世紀に入ると、個別取引で金属が出ても全体として貿易差額が黒字なら金銀は蓄積されるという、より洗練された貿易差額論へ移行した。その最も体系的な論述とされるのが Thomas Mun（1571–1641）の『England’s Treasure by Forraign Trade（外国貿易によるイングランドの財宝）』である。東インド会社の取締役だった彼は、銀を輸出してもアジア商品をより高く欧州に転売すれば差額は黒字になると論じた。同書は生前未刊で、息子により1664年に出版されたとされる。フランスでは、ルイ14世の財務総監 Jean-Baptiste Colbert（1619–1683）が国内製造業の振興・特権独占・保護関税・植民地貿易を推進し、その重商主義政策は「コルベール主義（colbertisme）」と呼ばれた。

重商主義への批判 — ヒュームの正貨流出入メカニズムとスミス

重商主義の自己矛盾を理論的に突いたのが、スコットランドの哲学者 David Hume（1711–1776）である。彼は『政治論集（Political Discourses）』（1752年）所収の「貿易差額について（Of the Balance of Trade）」で、価格・正貨流出入メカニズム（price-specie-flow mechanism）を提示した。論理は次の通り。①貿易黒字で金銀が流入すると国内の貨幣量が増える。②貨幣量の増加が国内物価を押し上げる。③物価上昇により輸出品は割高に、輸入品は割安になる。④結果として貿易収支は赤字方向へ転じ、金銀は流出する。⑤よって金銀の蓄積は自動的な均衡力によって長続きしない。Hume はこの批判を Smith より20年以上早く定式化しており、のちの古典派国際経済学の原型ともいえる。Smith は Hume と親交が深く、この議論の影響を受けたとされる。

Adam Smith（1723–1790）は『国富論』（1776年）第4編でこの体系を「商業体制（mercantile system）」と名づけて徹底的に論駁した。彼によれば国富とは貴金属の量ではなく労働が生む土地と労働の年々の生産物であり、貿易は双方を富ませる正の和であってゼロサムではない。独占や植民地体制は一般国民ではなく商人・製造業者の利益を優先するものだと批判した。なお「重商主義（mercantilism）」という批判的ラベルが概念として固まったのは Smith の批判以降であり、Smith 自身は「mercantile system」の語を用いた。語の最初の使用者については Mirabeau を挙げる文献が多いが、帰属には諸説があり、ここでは断定を避ける。

重農主義 — 土地が生む純生産物と自然的秩序

重農主義は18世紀半ばのフランスで形成された、経済思想史上最初の「学派」と呼びうる体系である。中核には四つの主張がある。第一に、農業・土地のみが投入を上回る正味の余剰（純生産物、produit net）を生むという考え。製造業や商業は投入を等価変換するだけで何も創出しない「不毛な（stérile）」活動とみなされた。第二に、社会には人間が設計したのではなく自然が与えた秩序（ordre naturel）が存在し、経済政策はこれに従うべきだという思想。第三に、国家は経済活動に干渉せず財・人の自由な移動を許すべきだという自由放任。第四に、純生産物は最終的に土地所有者に帰着するのだから税は土地に一本化すべきだとする土地単一税（impôt unique）論である。なお標語「laissez faire, laissez passer（なすに任せ、行くに任せよ）」はしばしば重農主義や経済的自由主義の旗印として引かれるが、その帰属は重農主義者ではない自由貿易論者 Vincent de Gournay（1712–1759）とする説が有力なものの、彼の著作の現存が限られ一次出典の同定が難しいため、ここでは断定を避ける。「physiocratie」という名称は Pierre Samuel du Pont de Nemours（1739–1817）の造語とされ、著書『Physiocratie』（1767〜68年ごろ）で定着した。

ケネーと『経済表』 — 最初の経済循環モデル

重農主義の理論的創始者は、ルイ15世の侍医でもあった François Quesnay（1694–1774）である。彼の『経済表（Tableau économique）』は、三つの社会階級のあいだを貨幣と財が循環する様子を一枚の図式（「ジグザグ」図）に描いた。作成年はおよそ1758年とされるが、ヴェルサイユで少部数印刷された初版の正確な刊行年は1758年か1759年かで二次資料により幅があり、ここでは断定を避ける。三階級とは、唯一 produit net を生む農民らの「生産的階級（classe productive）」、職人・製造業者・商人からなる「不毛の階級（classe stérile）」、純生産物の最終受領者であり農民へ資本前貸し（avances）を行う「土地所有者（propriétaires）」である。医師であった Quesnay が血液循環の発想を経済に持ち込んだとも言われる。『経済表』は、個々の交換ではなく社会全体の再生産過程を一望のもとに可視化した史上初の「経済循環フロー」モデルとして画期的だった。後世、Karl Marx は『資本論』で再生産表式を論じる際にこの『経済表』を先駆として高く評価したと伝えられるが、その評価の逐語的な表現は英独訳により幅があるため、ここでは趣旨の要約にとどめる。

テュルゴーと重農主義の実践

重農主義の思想を理論面でも実務面でも前進させたのが Anne-Robert-Jacques Turgot（1727–1781）である。彼は主著『富の形成と分配に関する省察（Réflexions sur la formation et la distribution des richesses）』で、資本（capital）概念を精緻化し、農業以外の部門でも資本前貸しが行われることを認めて Quesnay より柔軟な立場をとった。利子を資本の生産性から説明しようとした点や、差額地代の萌芽的な分析も彼の貢献とされる。同書は1766年ごろの執筆とされるが、刊行については1769〜70年に雑誌へ連載されたとする説と1766年とする説が混在しており、ここでは断定を避ける。

Turgot はリモージュ等の地方長官（intendant）を務めたのち、ルイ16世のもとで財務総監（在任1774〜76年ごろ）となり、同業組合（ギルド）の廃止、農民への強制労働課役（corvée）の廃止、穀物の自由取引の導入といった自由主義的改革を断行した。しかしこれらの改革は貴族や高等法院（Parlement）の強い抵抗を受け、1776年に彼は解任され、改革の多くは撤回された。重農主義の政策的実験は、旧体制の利害構造の前に挫折したのである。

古典派への橋渡しと後世への影響

Adam Smith は1764〜66年ごろのフランス滞在中に重農主義者のサークルと接触した。Quesnay との会見は確実視されており、一説には『国富論』をケネーに献呈しようとしたとも伝えられるが、この逸話の一次出典は明確でなく、Turgot との個人的会見の確実性も二次資料により幅があるため、ここでは断定を避ける。Smith は製造業を「不毛」とみなす重農主義の核心を誤りとして退けつつ、自由貿易の精神や経済を循環としてとらえる視点、剰余としての純生産物の発想を部分的に継承し、重農主義を「体系をもった最初の学派」と評価した。重商主義に対しては、ゼロサム的世界観と保護主義を退けてその批判の上に古典派を築いた。

『経済表』が開いた「社会全体の再生産を循環としてとらえる」視座は、Marx の再生産表式を経て、Wassily Leontief の産業連関分析（input-output analysis、1930年代後半〜40年代）へと連なる知的系譜として経済史家にしばしば描かれる。ただし Leontief が Quesnay をどの程度直接参照したかの文献的特定は要確認であり、系譜の直接性については断定を避ける。

日本における受容

西洋の経済思想は明治期（1868–1912年）の西洋学術の摂取の一環として日本に紹介され、「mercantilism / mercantile system」の訳語として「重商主義」、「physiocracy」の訳語として「重農主義」が定着したとみられる。「physiocracy」を語義どおりの「自然の支配」ではなく「農業を重んじる主義」という意訳で受けとめた翻訳判断は興味深いが、最初の使用者・文献・年代の確定は二次資料により幅があり、ここでは断定を避け一般的な記述にとどめる。明治政府の殖産興業（富国強兵）政策には重商主義的な側面が、農業保護には重農主義的な要素が見いだせるとも言われるが、学術的受容の経緯としての両概念の位置づけは別途の検証を要する。