Berachain（ベラチェーン）

Berachain は 2025 年 2 月にメインネットを公開した EVM 互換 L1 ブロックチェーンで、Proof of Liquidity（PoL） という独自コンセンサスを採用する。コンセンサスにおいて流動性提供（DeFi への参加）がバリデータの報酬に直結するよう設計されており、「DeFi ネイティブ」を標榜する。CometBFT（旧 Tendermint）と Polaris EVM を組み合わせた技術基盤を持つ。情報カットオフ ~2025-08、confidence: medium 固定（2026-06 時点での外部再検証は未実施）。

Proof of Liquidity（PoL）コンセンサス

Berachain の最大の特徴は Proof of Liquidity（PoL） という独自設計のコンセンサスメカニズムである。

通常の PoS では、バリデータがネイティブトークンをステーキングして報酬を得る。PoL は以下のように拡張する：

1. バリデータは BERA をステーキングしてブロック生成権を得る
2. バリデータはプロトコルに流動性（LP ポジション）を割り当てる
3. 割り当てた流動性に対して BGT（ガバナンストークン）が発行される
4. DeFi ユーザー（流動性提供者）は流動性を提供することで BGT を獲得する

このサイクルにより、ネットワークのセキュリティと DeFi の流動性が相互に強化される設計になっている。流動性が集まるプロトコルほど BGT 排出量が増え、ユーザーは BGT を求めてそのプロトコルに流動性を提供するという正のループが生まれる。

3 トークン設計（BERA / BGT / HONEY）

Berachain は 3 種類のネイティブトークンを持つ独特の設計を採用している。

BERA — ガストークン（ネイティブ決済トークン）。トランザクション手数料の支払いに使用する。通常の ETH に相当するポジション。譲渡可能で取引所で売買できる。

BGT（Bera Governance Token） — ガバナンス兼報酬トークン。流動性提供者への報酬として発行される。譲渡不可能（non-transferable）で、獲得した BGT は自身で保有するかバリデータにデリゲートするしかない。BGT を BERA に変換（バーン）することは可能で、これが BGT の唯一の「出口」となる。

HONEY — プロトコルネイティブのステーブルコイン（USD ペッグ）。BERA や他の担保を用いて発行される。Berachain の DeFi エコシステムで共通の決済・担保単位として機能することを目的とする。

この 3 トークン構造は DeFi 参加とコンセンサスを密結合させるが、複雑さも増す。BGT の非譲渡性によって投機的な BGT 売却圧力を抑えつつ、流動性提供への継続インセンティブを維持する設計意図がある。

技術基盤：CometBFT + Polaris EVM

Berachain の技術スタックは以下で構成される。

CometBFT（旧 Tendermint） — Cosmos SDK エコシステムで広く使われる BFT コンセンサスエンジン。ファイナリティは 1 ブロックで確定し（確率的ではなく決定的ファイナリティ）、ブロック時間は約 2〜3 秒。

Polaris EVM — Cosmos ベースのチェーンで EVM を動作させるための実行環境ライブラリ（Berachain が開発）。Polaris により Berachain は Cosmos SDK の機能（IBC 等）と EVM 互換性（Solidity、MetaMask）を両立できる。

EVM 互換性により Ethereum の既存 DeFi プロトコル（Uniswap フォーク等）を移植しやすく、Berachain 独自のネイティブ DApp（BEX、Bend、Berps 等）も稼働している。

メインネット公開と現状

Berachain メインネットは 2025 年 2 月に公開された。テストネット段階から「クマ（bear）」をテーマにしたミーム文化で強いコミュニティを形成し、メインネット前から高いウォレット数・DeFi TVL への注目を集めた。

PoL という新設計が実際の経済的持続可能性を実証できるかは、メインネット後の運用データに依存する。情報カットオフ ~2025-08 のため、2026-06 時点で以下の事項は外部検証ができていない項目: (1) メインネット公開後の TVL・アクティブバリデータ数の推移、(2) BGT バーン率と BERA 流通量の実績、(3) HONEY のペッグ安定性の実績。

Berachain は「DeFi と L1 セキュリティの統合」という試みとして注目されるが、複雑な 3 トークン設計の持続可能性については慎重な評価が必要。