一次エネルギー・資源 総覧

一次エネルギーとは、自然界から直接採取・収集されるエネルギー源であり、石油・天然ガス・石炭（化石燃料）、ウラン（核燃料）、太陽光・風力・地熱・水力・バイオマス（再生可能エネルギー資源）に大別される。本記事は「発電・変換（tech-265）」の上流に位置する一次エネルギー資源の全体構造と、日本のエネルギー需給・安全保障を俯瞰するハブである。情報カットオフ 〜2025-08（一部 2026-06 WebSearch 反映）、confidence: medium 固定。

一次エネルギーの分類と日本の供給構成

一次エネルギーは大きく枯渇性資源（化石燃料・核燃料）と再生可能資源（太陽・風・水・地熱・バイオマス）に分かれる。日本の 2023 年度一次エネルギー供給構成（資源エネルギー庁）は概ね以下の通りだ：石油 36%・天然ガス 22%・石炭 25%・再エネ（水力含む）10%・原子力 5%・その他 2%。化石燃料合計で約 83% を占め、自給率は 13% 前後と主要先進国中でも最低水準にある。

S+3E 原則：エネルギー政策の4軸

日本のエネルギー政策は S+3E（安全性 Safety・安定供給 Energy Security・経済効率性 Economic Efficiency・環境適合 Environment）の 4 軸で評価される。第 7 次エネルギー基本計画（2025 年 2 月閣議決定）は 2040 年の電源構成目標として再エネ 40〜50%・原子力 20%・火力 30〜40% を掲げ、GHG 排出量を 2013 年比 73% 削減することを目指す。この目標を達成するには、一次エネルギーの脱炭素化（化石燃料からの転換）と安定供給の確保を同時に進める必要がある。

4 柱の概要

tech-273 化石燃料（石油・天然ガス/LNG・石炭）

石油は中東（サウジアラビア・UAE・クウェート）への依存度が日本輸入量の約 90% に達し、ホルムズ海峡リスクが常在する。天然ガスは LNG（液化天然ガス）として世界最大規模の輸入国の一つであり、JKM（Japan Korea Marker）価格指標が域内の基準価格を形成する。石炭は発電用（一般炭）と製鉄用（原料炭）に二分され、2050 年脱石炭に向けた移行圧力が高まっている。詳細は tech-273 を参照。

tech-274 核燃料サイクル（ウラン・再処理・廃棄物）

ウランは採掘→転換→濃縮→燃料加工の工程を経て原子力発電所に供給される。日本の核燃料サイクルの核心は青森県六ヶ所村の再処理工場であり、竣工が繰り返し延期されながらも政策の柱に位置づけられている。高レベル放射性廃棄物の最終処分（地層処分）は NUMO（原子力発電環境整備機構）が所管し、2020 年以降に北海道の寿都町・神恵内村で文献調査が進む。詳細は tech-274 を参照。

tech-275 再エネ資源ポテンシャル

太陽光・風力・地熱・水力・バイオマスの各資源は国内に一定の賦存量を持つ。技術的ポテンシャルと系統制約・土地制約・社会的受容性を勘案した導入可能ポテンシャルは区別が必要だ。日本は火山帯に位置するため地熱資源が豊富だが、国立公園規制が開発の障壁となっている。詳細は tech-275 を参照。

tech-276 エネルギー安全保障・需給構造

自給率 13%・化石燃料依存 83% という脆弱な構造の中で、日本は国家備蓄（石油〜240 日分）・民間備蓄制度・LNG 調達の多様化・中東・ロシアからの脱却（2022 年以降加速）などの対策を講じている。OPEC+ の生産調整や地政学リスクが直接的に国内エネルギーコストに影響する。詳細は tech-276 を参照。

エネルギートランジションにおける位置づけ

一次エネルギー資源の構成転換は、単なる電源ミックスの変更にとどまらず、資源調達外交・産業政策・雇用・環境の各領域に連鎖的な影響を及ぼす。再エネ資源の国産化が進めば輸入依存と地政学リスクは低減するが、蓄電・系統増強コストが新たな課題となる。化石燃料から水素・アンモニアへの燃料転換も一次エネルギーレベルでの議論が必要である。

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