マネタリズムと新しい古典派経済学 — 反ケインズ革命と合理的期待のマクロ経済学

戦後マクロ経済学を支配したケインズ的な裁量的安定化政策に対し、20世紀後半に二つの批判が立ち上がった。Milton Friedman（1912–2006）を中心とするマネタリズムと、Robert Lucas（1937–）らによる新しい古典派経済学（new classical economics）である。両者は、裁量より規則を、需要管理より期待形成の重視を共有しつつ、期待の作られ方（適応的か合理的か）と市場が常に清算するかどうかで分かれた。マネタリズムは貨幣数量説を再生させて貨幣供給を景気の鍵とし、新しい古典派は合理的期待とミクロ的基礎づけで標準的な政策評価そのものを問い直した。本稿は両学派の系譜・主要な結論・相違、そして後継の論争を経た現代マクロ経済学（DSGE）への収束までを一望する。

反ケインズ革命という共通の出発点

1950年代から1980年代にかけて、ケインズ経済学の枠組み——総需要の不足を財政・金融政策の裁量で埋めれば実体経済を安定化できるという考え——に対し、シカゴ大学を一つの拠点とする批判が形をなした。シカゴ学派は、自由市場・価格理論・政府介入への懐疑を特徴とする伝統で、Friedman 以前にも Frank Knight や Henry Simons がいた。この背景から生まれたマネタリズムと新しい古典派は、いくつかの前提を共有する。第一に、裁量的な微調整政策はむしろ不安定化要因になりやすいという懐疑。第二に、政策の効果は人々の期待に依存するという期待の中心性。第三に、規則（ルール）が裁量に優るという立場。第四に、産出と失業には均衡水準の錨（自然率）があるという発想である。両学派はこの共通基盤の上に立ちながら、期待形成と価格調整の見方で袂を分かつ。

フリードマンと貨幣数量説の再生

マネタリズムの理論的出発点は、Milton Friedman が編んだ『貨幣数量説研究（Studies in the Quantity Theory of Money）』（1956年）所収の論文で示した数量説の再定式化である。彼は数量説を MV=PY という機械的恒等式としてではなく、貨幣需要の理論——恒常所得・物価・予想インフレ率・諸資産の相対収益など少数の変数の安定した関数——として捉え直した。流通速度が短期的に一定でなくとも貨幣需要は安定的だ、という洗練された経験的主張である。次いで Friedman は Anna Schwartz との大著『合衆国貨幣史 1867–1960（A Monetary History of the United States）』（1963年）で、貨幣供給が名目所得と物価を歴史的に左右してきたと論じ、とりわけ大恐慌（1929–33年）を、連邦準備制度が貨幣供給の約3分の1の縮小を防げなかった政策の失敗として解釈した。これは恐慌を自律的な需要の崩壊とみるケインズ的物語への直接の反論だった。「インフレは常に、いたるところで貨幣的現象である」という有名な命題は、おおむね1960年前後の著作で示されたとされるが、最初の正確な出典については資料により幅があり、ここでは断定を避ける。政策面では、金融政策は「長く可変的なラグ」を伴うため裁量は不安定化要因になるとして、貨幣供給を毎年一定率で増やす k パーセント・ルールを唱えた。消費理論でも、消費は当期所得でなく長期の恒常所得に依存するとする恒常所得仮説（『消費関数の理論』1957年）を示し、一時的減税の乗数効果は小さいとしてケインズ的乗数を批判した。

自然失業率とフィリップス曲線批判

A.W. Phillips が1958年に、英国の失業率と名目賃金変化率の経験的な負の相関を示した（フィリップス曲線）。Paul Samuelson と Robert Solow はこれを1960年に、政策当局が利用できるインフレと失業の安定したトレードオフ・メニューとして提示した。これに対し Friedman は1968年のアメリカ経済学会会長講演「金融政策の役割（The Role of Monetary Policy）」で、トレードオフは労働者が名目賃金と実質賃金を取り違える「貨幣錯覚」に陥っているあいだだけ短期的に成り立つにすぎないと論じた。人々が予想インフレ率を織り込んで賃金を調整すると、経済は労働市場の構造（探索摩擦や技能のミスマッチ）で決まる自然失業率へ戻る。したがって長期フィリップス曲線は自然率の水準で垂直になり、金融拡張で失業を自然率以下に押し下げ続けようとすればインフレが加速するだけだ、というのである。同じ結論は Edmund Phelps が1967年に独立に導いていた。なお Friedman と Phelps が用いたのは「自然失業率」という概念であり、よく混同される「NAIRU（インフレ非加速的失業率）」という用語はやや後の文献で広まったもので、両者は区別して理解するのが正確である。1970年代のスタグフレーション——高インフレと高失業の併存——は、安定したフィリップス曲線のメニューを裏切り、マネタリストの予測の「検証」とされた。Friedman は1976年にノーベル経済学賞を受けた。

マネタリズムの政策実験とその退潮

マネタリズムが現実の政策に最も接近したのが、1979年に連邦準備制度議長となった Paul Volcker のディスインフレである。1979年10月、Fed は非借入準備をターゲットとし、フェデラルファンド金利の大幅な変動を許容する運営方式へ移行した。金利は1981年に約20%まで上昇し、1981–82年に深刻な景気後退を招いて失業率は1982年末に約10.8%まで上がったが、インフレ率は1979年の約13%から1983年の約3%へ低下した。ただし Fed が Friedman の k パーセント・ルールを厳密に実行したわけではなく、運営方式はマネタリストの影響を受けつつも規則に厳格に縛られたものではなかった点には注意が必要である。英国でも Margaret Thatcher 政権が中期財政戦略（MTFS、1980年）で通貨供給（sterling M3）の逓減目標を掲げたが、目標は超過し続け、為替の急騰とともに深刻な不況を招いた。やがてマネーサプライ・ターゲティングは放棄される。第一に、金融自由化により貨幣量と名目所得の関係（流通速度）が不安定になり、安定した貨幣需要という前提が崩れた。第二に、ある集計量が目標になると指標としての信頼性を失うというグッドハートの法則が働いた。Fed は1982年後半に M1 ターゲティングを事実上放棄し、各国の中央銀行は1990年代以降、インフレ・ターゲティング（ニュージーランドが1990年に先行）へ移行していった。

合理的期待革命とルーカス批判

新しい古典派の方法論的核は合理的期待（rational expectations）である。John Muth は1961年の論文で、経済主体は利用可能な情報を効率的に用い、体系的な誤りを犯さない——すなわちモデルと整合的な——期待を形成すると提案した。当初は商品市場のミクロ的手法にとどまったこの発想を、1970年代前半にマクロ経済学へ持ち込んだのが Robert Lucas である。彼の「島モデル」（1972年）では、各生産者は自分の財の局所価格は観察できるが一般物価水準は観察できない。自分の財の価格上昇が、相対価格の変化（産出を増やすべき実需シフト）なのか一般的なインフレ（反応すべきでない）なのかを即座には判別できない。この信号抽出問題から、合理的期待のもとでも予期せぬ（サプライズの）貨幣ショックだけが一時的に産出を高めるという短期のトレードオフが生じる。式で書けば、産出は予想を上回る物価上昇のときだけ自然産出を超える（ルーカス供給曲線）。1976年の論文「計量経済学的政策評価：批判」で Lucas は、歴史データから推定したモデルのパラメータは構造的でなく、政策レジームに依存する人々の期待を通じて変化すると論じた。政策レジームが変われば期待が変わり、推定パラメータも変わるため、過去の縮約形モデルで新政策を評価するのは無効だ、というこのルーカス批判は、ケインジアンが政策シミュレーションに用いた大型計量モデルの基盤を掘り崩し、選好や技術といった政策不変の深いパラメータ——ミクロ的基礎づけ——の必要を突きつけた。

政策無効命題・実物的景気循環・時間非整合性

新しい古典派は、合理的期待に加えて連続的な市場清算（価格は完全に伸縮的で市場は常に均衡する）と代表的エージェント（経済を一個の最適化主体として描く）を方法論的支柱とした。ここから三つの強い結論が導かれた。第一が Thomas Sargent と Neil Wallace の政策無効命題（1975–76年）である。合理的期待と市場清算のもとでは、系統的（規則的・予測可能）な金融政策は完全に予期され、物価水準には影響しても産出や雇用といった実質変数には影響しない。実質効果を持つのは予期されないショックだけで、それを政策に系統的に利用することはできない、というケインズ的安定化政策への急進的な攻撃だった。第二が実物的景気循環（RBC）論である。Finn Kydland と Edward Prescott の「Time to Build」（1982年）は、景気変動を貨幣ではなく実物のショック（主に技術ショック＝全要素生産性の変動）への最適化主体の最適な反応とみなし、計量推定でなくカリブレーション（パラメータを長期データの特徴に合わせる手法）を用いた。ただし、景気後退を技術の一時的悪化への最適反応とする含意は、多くの経済学者に説得力を欠くものと映り、強い批判を呼んだ。第三が時間非整合性である。Kydland と Prescott「Rules Rather than Discretion」（1977年）は、現在の期待のもとで最適な政策が、期待が調整されたあとには最適でなくなりうることを示した。低インフレを約束して期待を錨づけたのちに失業を減らそうとインフレに走る政府は時間非整合であり、それを見越した人々が高いインフレ予想を抱くため、裁量的政策はインフレ・バイアスを生む。解決はルールへのコミットメントや中央銀行の独立性であり、これは1990年代以降に主流化した中央銀行独立論の理論的支柱になった。Lucas は1995年、Kydland と Prescott は2004年にノーベル経済学賞を受けた。

マネタリズムと新しい古典派の異同

両学派は反ケインズという系譜を共有しつつ、いくつかの軸で対照的である。期待については、Friedman が過去のインフレに基づいて緩やかに更新される適応的（後ろ向きの）期待を用いたのに対し、新しい古典派はモデルと整合的な合理的（前向きの）期待を採った。価格調整については、マネタリズムが価格は調整されるがラグを伴うとみるのに対し、新しい古典派は連続的な市場清算を前提とする。この違いは政策の実質効果に直結する。適応的期待のもとでは予期された金融政策にも一時的な実質効果が残るが、合理的期待と市場清算のもとでは予期された政策に実質効果はない（政策無効命題）。景気変動の駆動因も、マネタリズムは貨幣ショックを重くみるのに対し、RBC は実物ショックを主因とする。方法論の隔たりも深い。Friedman は予測がよく当たるなら縮約形の関係を「かのように（as if）」受け入れる実証的立場（「実証経済学の方法論」1953年）をとったのに対し、Lucas は構造的なミクロ的基礎づけを要求した。新しい古典派は、ad hoc な行動方程式に頼る旧来のケインズ経済学だけでなく、適応的期待と緩やかな価格調整を許すマネタリズムよりも、方法論的にいっそう急進的だったといえる。Lucas は Friedman から影響を受けつつも、両者のあいだには明確な断絶があった。

ニュー・ケインジアンの応答とDSGEへの収束

新しい古典派の挑戦に対し、合理的期待は受け入れつつ連続的市場清算を退ける応答として、ニュー・ケインジアン経済学が1970年代後半から立ち上がった。Stanley Fischer（1977年）は、名目賃金が前もって（時差を伴う契約で）決まるなら、合理的期待のもとでも金融政策は実質効果を持つことを示した。John Taylor（1980年）は、ずらして設定される価格（staggered contracts）がインフレと産出に持続性を生むと論じた。さらにメニューコスト・モデル（Mankiw、Blanchard と Kiyotaki ら）は、価格改定の小さな費用が、最適化する主体のもとでも名目ショックに大きな実質効果を与えうると示した。1990年代から2000年代には、RBC の枠組み（動学的最適化・ミクロ的基礎づけ・合理的期待）にニュー・ケインジアンの摩擦（Calvo 価格設定や独占的競争）を組み込んだ新新古典派総合（New Neoclassical Synthesis）が形成され、これが動学的確率的一般均衡（DSGE）モデルの基礎となった。Smets–Wouters（2003、2007年）に代表される DSGE は各国の中央銀行で用いられ、IS 曲線・フィリップス曲線・テイラー・ルールからなる3方程式モデルが標準的な教育枠組みになった。しかし2008年の世界金融危機は、標準的な DSGE が意味のある金融部門（銀行・信用摩擦・支払不能）を欠いていたこと、代表的エージェントが分配動学や異質な家計のバランスシートを扱えないことを露呈させた。これを受けて、異質な主体を導入するニュー・ケインジアン（HANK）モデルや、金融アクセラレーター（Bernanke–Gertler–Gilchrist、1999年）を組み込む拡張が進んでいる。

日本における受容

日本における両学派の受容は、二次資料に幅があるため断定を避け、確証の強い範囲で記す。Friedman の一般向けの著作『選択の自由（Free to Choose）』（Rose Friedman との共著、1980年）は邦訳されて広く読まれ、1980年代の自由主義的な論壇に影響を与えたとされる。他方、戦後日本の経済学はマルクス経済学とケインズ経済学の伝統が厚く、マネタリズムや新しい古典派は主流の学界には緩やかに浸透した。日本銀行が2001年に導入した量的緩和（マネタリーベースの拡大）では、貨幣乗数や流通速度が低下し、ベースマネーで広義貨幣を制御できるというマネタリスト的な前提が問い直された。これは Friedman の枠組みが十分には解いていなかった論点でもある。2013年以降の量的・質的金融緩和（QQE）は、表向きは貨幣量の拡大というマネタリスト的な装いをまといつつ、実質には2%目標への予想インフレ率の管理というニュー・ケインジアン的な期待管理に近いとの見方がある。Lucas 期のマクロ経済学を早くから論じた日本の研究者として浜田宏一らが挙げられるが、誰が各文献を最初に訳し紹介したかといった具体は資料により幅があるため、ここでは固有名詞の確定を避け一般的な記述にとどめる。