金融システムの機能 — 機能的アプローチで読み解く制度の役割

金融システムを理解する方法は大きく二つある。銀行・証券取引所・保険会社といった 制度 (institutions) を数え上げる方法と、それらの制度が経済に対して果たしている 機能 (functions) から出発する方法である。ロバート・C・マートンが 1995 年の論文 “A Functional Perspective of Financial Intermediation” (Journal of Banking & Finance) で提示した機能的アプローチは、後者を採る。この記事は fin-2 (実体経済と金融システム) が扱う中央銀行政策・信用サイクルという「マクロ的な連鎖」の一段手前、金融システムそのものが何のために存在するのかという「機能の分類」を扱う。両者は補完関係にあり、本稿を読んでから fin-2 に進むと理解が滑らかになる。

制度は変わるが機能は変わらない

機能的アプローチの核心的な洞察は単純である。金融機能は時代や国を超えて安定しているが、その機能を担う制度は絶えず変化する、というものだ。マートンとズヴィ・ボディの共著テキスト “Finance” や、フレデリック・ミシュキンの定番教科書 “The Economics of Money, Banking, and Financial Markets” でも、この視点は金融論の標準的な整理法として採用されている。

たとえば「企業に長期資金を供給する」という機能は、19世紀には銀行の相対融資が担い、20世紀後半には社債市場や株式市場が肩代わりし、21世紀にはプライベートクレジットファンドやフィンテック貸付プラットフォームが新たな担い手として台頭している。制度の顔ぶれは大きく入れ替わったが、「資金を必要とする主体に資金を届ける」という機能そのものは一貫して存在し続けている。この視点に立つと、金融規制やイノベーションの評価軸は「どの制度が生き残るか」ではなく「機能がどれだけ効率的に果たされているか」に移る。

金融システムの6機能

マートンの枠組みは、金融システムが経済に対して果たす機能を6つに分類する。

1. 決済の清算と履行 (clearing and settling payments)

財・サービス・資産の交換を円滑にする機能である。現金の受け渡しから、銀行間の資金決済システムまで、経済活動の基盤となるインフラを提供する。日本では、企業間・銀行間の大口資金決済を担う 日銀ネット と、金融機関間の為替決済を担う 全銀システム (全国銀行データ通信システム) がこの機能の中核を成す。決済機能が機能不全に陥ると、実物経済の取引そのものが停止しかねないという点で、金融システムの中でも最も基盤的な機能と位置づけられる。

2. 資源のプーリングと持分の細分化 (pooling of resources and subdivision of shares)

個々の家計や投資家が持つ小口の資金は、単独では大規模で不可分な投資 (工場建設、インフラ整備、大企業の株式取得など) を賄えない。銀行・投資信託・株式会社という制度は、多数の小口資金を集約 (プーリング) して大規模投資を可能にすると同時に、大企業の所有権を株式という小口・譲渡可能な単位に細分化する。これにより、一般の家計でも大企業の一部所有者になれる。投資信託が個人投資家の資金を集めて分散ポートフォリオを組成する仕組みも、この機能の典型例である。

3. 時間と空間を超えた経済資源の移転 (transferring economic resources across time and space)

貸出や債券は、現在の購買力を将来に移転する (今借りて将来返す、あるいは今貯蓄して将来使う) 手段である。国境を越える資本フローは、資金を空間的に — 資本が不足する地域から潤沢な地域へ — 移動させる。この機能により、個々の経済主体は自らの所得発生タイミングや所在地に縛られずに資源を最適配分できる。住宅ローンが将来の所得を現在の住宅取得に前借りする仕組みも、対外直接投資が国内の余剰資金を海外の投資機会に振り向ける仕組みも、この機能の表れである。

4. リスク管理 (managing risk)

保険・分散投資・ヘッジ・デリバティブを通じて、リスクをより負担能力の高い主体、あるいはより低いコストでリスクを引き受けられる主体へと再配分する機能である。個々の経済主体が抱えるリスク (火災、疾病、価格変動、為替変動) を、大数の法則によってプールし平準化する保険がその典型であり、金融派生商品はリスクの一部だけを切り出して移転することを可能にする。この機能は fin-2 で扱う「リスク移転・分散」と同じ概念であり、機能的アプローチにおいても中心的な位置を占める。

5. 価格情報の提供 (providing price information)

株式・債券・為替・コモディティなどの市場は、無数の参加者が持つ分散した情報を集約し、価格という単一のシグナルに変換する。この価格情報は、企業の投資判断、家計の消費・貯蓄判断、政策当局の意思決定など、経済全体の資源配分を導く座標軸として機能する。効率的市場が前提とされる場面では、価格そのものが「現時点で入手可能な情報の集合」を体現していると解釈される。市場が薄く流動性に乏しい局面では、この価格発見機能が劣化し、資源配分の歪みにつながりうる。

6. 情報の非対称性・インセンティブ問題への対処 (dealing with information asymmetry / incentive problems)

金融契約の当事者間には、しばしば情報の偏りが存在する。契約締結前の情報非対称性は 逆選択 (adverse selection) を生み、たとえば与信審査が不十分な貸し手は質の低い借り手ばかりを引き寄せるリスクに直面する。契約締結後の情報非対称性は モラルハザード (moral hazard) を生み、借り手は貸し手の観察が及ばないところでリスクの高い行動を取る誘因を持つ。金融システムはこれらの問題に対し、与信審査・信用スコアリングといった 事前 (pre-contract) の選別メカニズムと、担保設定・財務制限条項 (コベナンツ)・モニタリングといった 事後 (post-contract) の規律付けメカニズムで対応する。銀行が単なる資金の仲介者にとどまらず、借り手の信用力を審査し継続的にモニタリングする専門機関として存在する理由は、この機能に集約される。

制度と機能の対応 — 銀行と市場という二つの経路

同じ機能でも、それを担う制度は「金融仲介機関 (financial intermediaries)」と「金融市場 (financial markets)」という二つの経路に大別できる。銀行・保険会社・年金基金といった仲介機関は、預金者や保険契約者との相対契約を通じて資金を集め、審査・モニタリングという情報生産機能を内部化した上で貸出や運用を行う。一方、株式市場・債券市場・デリバティブ市場は、価格メカニズムを介して資金の出し手と受け手を直接結びつける。

どちらの経路が優勢になるかは、時代や国によって大きく異なる。銀行を介する資金調達は 間接金融、市場を介する資金調達は 直接金融 と呼ばれ、この二つの相対的なウェイトの変化 — ディスインターミディエーション (脱仲介化)、証券化、そして近年のフィンテックの台頭 — こそが、機能的アプローチが最も説明力を発揮する現象である。機能は同じでも、制度の組み合わせが変われば、金融システム全体の効率性・安定性・アクセスのしやすさは大きく変わりうる。

日本固有の制度的文脈

日本の金融システムは、戦後の高度成長期を通じて典型的な 間接金融 (indirect finance) 中心の構造を築いてきた。企業は主に銀行借入によって設備投資資金を調達し、銀行は特定企業と継続的な取引関係を持つ メインバンク制 を通じて、単なる資金供給者を超えたモニタリング機能 (機能5・6でいう情報非対称性への対処) を担った。家計の貯蓄も、株式や債券への直接投資よりも銀行預金という形で仲介機関に集約される傾向が強く、これは市場型 (直接金融型) の金融システムを持つ米国との対照的な特徴として、比較金融システム論でしばしば指摘されてきた。

この構造を転換しようとする政策的な動きが、「貯蓄から投資へ」 というスローガンに集約される。日本銀行の資金循環統計は、家計金融資産に占める現金・預金の割合が米国や欧州と比べて一貫して高いことを示しており (具体的な最新の比率は年によって変動するため、ここでは傾向として述べるにとどめる)、この資産構成を証券投資へと誘導する目的で導入されたのが NISA (少額投資非課税制度) である。NISA は税制優遇を通じて家計に直接金融へのアクセスを促す制度であり、機能的アプローチの言葉で言えば、機能2 (資源のプーリングと持分の細分化) と機能3 (資源の時間移転) を、銀行仲介ではなく市場経路で家計に提供しようとする政策的な後押しと位置づけられる。

日本の主要な金融当局・制度も、それぞれ特定の機能に対応づけて整理できる。日本銀行 は日銀ネットを通じて機能1 (決済の清算と履行) を担うと同時に、最後の貸し手として金融システム全体の安定性を支える機能4 (リスク管理) の一翼を担う。金融庁 は銀行・証券会社・保険会社に対する情報開示規制と健全性監督を通じて、機能6 (情報の非対称性・インセンティブ問題への対処) を制度的に補完する。預金保険機構 が運営する預金保険制度は、預金者が銀行の財務状況を逐一監視しなくても一定額まで保護される仕組みを提供することで、取り付け騒ぎの誘因そのものを削減する — これは機能4 (リスク管理) と機能6 (情報非対称性対処) の両方にまたがる制度設計である。

機能的アプローチの含意

機能的アプローチが実務・政策論において有用なのは、金融イノベーションや規制改革を評価する際に「新しい制度がどの機能を代替・補完するのか」という問いを立てられる点にある。フィンテック企業や暗号資産、あるいは将来登場するどのような新しい金融制度も、最終的には上記6機能のいずれか (あるいは複数) を、既存の銀行や市場よりも効率的に、あるいは異なるコスト構造で提供できるかどうかで評価されることになる。制度の盛衰を追うだけでは見えてこない、金融システムの本質的な役割を捉える視座として、機能的アプローチは今なお有効な分析枠組みである。